インプラント治療は保険適用外なの？保険適用の条件や医療費控除についても解説！

インプラント治療は保険が適用されるのか気になっている方もいるのではないでしょうか。本記事ではインプラント治療は保険適用外なのかについて以下の点を中心にご紹介します。

• 自由診療と保険診療の違い
• インプラント治療が保険適用外の理由
• インプラント治療の医療費控除

インプラント治療は保険適用外なのかについて理解するためにもご参考いただけますと幸いです。ぜひ最後までお読みください。

自由診療と保険診療の違い

自由診療と保険診療の違いを詳しく知っている方はそれほどいないのではないでしょうか。まずこの違いを解説していきます。

自由診療について

自由診療とは、公的医療保険の適用外の治療で、全額が患者の自己負担となるものを指します。具体的には、セラミックの詰め物や被せ物、歯列矯正など、保険が適用されない材料を使用した治療や、噛む機能や見た目の美しさを向上させることを目的とした治療が含まれます。 例えば、インプラント治療は一般的に自由診療の範疇に入ります。虫歯や歯周病、破損によって歯を失った場合や、加齢による骨の吸収による歯の喪失など、多くの原因で歯を失った場合、健康保険は適用されません。 しかし、自由診療でも医療費控除を利用することで、費用を軽減することが可能です。この医療費控除は、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合に受けられる所得控除のことを指します。

保険診療について

保険診療とは、公的医療保険制度の対象となっている診療で、健康保険に加入している人が受けられます。保険証を提示することで、治療にかかった金額の自己負担額を3割に抑えることが可能です。 全国どこで治療を受けても負担額が変わらないという特徴があります。歯科治療では、主に歯周病の治療や虫歯、ブリッジや入れ歯など、健康を維持するために必要な基本的な治療に対して保険が適用されます。 保険診療と自由診療の違いを理解することは、自身の治療計画を立てる上で重要です。どの治療がどの診療に該当するのか、また、それによってどのような費用が発生するのかを把握しておくことで、適切な治療選択と予算計画が可能となります。

インプラント治療は基本的に保険適用外なのか

インプラント治療は基本的に保険が適用されない場合が多いです。歯を失った部位に用いられるインプラント治療は、その原因によって保険適用が決まります。 虫歯、歯周病、破損によって歯を失った場合や加齢による骨の吸収による歯の喪失などは、健康保険の対象外です。 一般的な虫歯や歯周病の治療、抜歯などの基本的な歯科治療は保険適用されます。しかし、虫歯や歯周病などの原因で歯を失った方がインプラントを入れる際は、見た目の美しさや噛む機能の向上を目的としていると見なされ、健康保険の適用対象外となってしまいます。 インプラント治療は高度な技術を要するため、費用も比較的高くなることが一般的です。そのため、患者さんは自己負担で治療を行う必要があります。 ただし、治療の必要性や治療内容によっては、特定の例外的なケースで保険が適用されることもあります。しかし、一般的には保険が適用されないということを理解し、予め治療の費用を把握することが重要です。

なぜインプラント治療は保険が適用されないのか

インプラント治療が保険適用外となる理由は、その治療の性質とコストにあります。 インプラント治療は、前述した通り、一般的には自由診療になり、国民皆保険制度が適用されません。\これは、インプラント治療でなくとも、ブリッジや入れ歯で最低限の機能回復が可能であるという意味合いが強いです。 また、インプラント治療は外科手術が前提となり、治療にかかる時間やコストが高いため、保険適用にするのは難しいとされています。 ただし、特定の条件下では、インプラント治療が保険適用となる場合もあります。これには先天的な理由や後天的な理由があり、それぞれ特定の条件が必要となります。

インプラント治療で保険が適用される条件

では、インプラント治療で保険が適用される条件を以下で解説します。

先天的な理由

インプラント治療において、保険が適用される条件の一つとして、先天的な理由が挙げられます。 具体的には、生まれつき顎の骨が3分の1以上欠損している場合や、顎の骨が変形しているなどの先天性の疾患を持つ場合に保険が適用される可能性があります。これは、顎の骨が不安定な状態では、ブリッジや入ればで安定せず、装着が難しい場合があるためです。 保険が適用されるための条件は非常に厳格であり、適用されるケースは限られています。2020年4月以降、先天性欠損歯の場合は一定の条件を満たす場合に保険診療が可能となりました。具体的には、生まれつき永久歯が生えてこない先天性欠損歯が6本以上ある場合や、3本以上の連続した前歯欠損があり、顎の骨全体の1/3以上が連続して欠損している場合に保険が適用される場合があります。これは、入れ歯やブリッジでは適切な治療ができない状況があるためです。 しかし、保険適用の判断基準は厳しく定められているため、自由診療になる可能性もある点は覚えておくべきです。

後天的な理由

先天的理由とほとんど同じ条件になりますが、インプラント治療が保険適用される後天的な理由は、主に病気や事故によるものです。具体的には、腫瘍や顎骨骨髄炎などの病気で、顎の骨全体の1/3以上が連続して欠損している場合や、事故などの原因で顎の骨全体の1/3以上が連続して欠損している場合が該当します。 また、これらの状態から骨移植によって顎の骨が再建された場合も保険適用の対象となります。 このような後天的な理由で保険が適用されるケースは限られていますが、それに該当する場合は、インプラント治療の費用負担を軽減することが可能です。

保険が適用される条件の中には歯科医院施設の条件も含まれる

インプラント治療において保険が適用される条件の中には、歯科医院施設の条件も重要な要素となります。一般的な歯科医院では、保険適用のインプラント治療を受けられないため、特定の条件を満たす施設で治療を受ける必要があります。 保険適用になる歯科医院施設の条件としては、以下のような点が挙げられます。

• 20床以上の入院用ベッドがあること
• 3年以上のインプラント治療経験を持ち、歯科・口腔外科の経験が5年以上ある歯科医師が常勤で2名以上いること
• 当直の体制が整備されていること
• 医薬品や医療機器を安定して使用できる体制が整備されていること

これらの条件を満たす施設は、大学病院などに限られることが多いです。条件をクリアする施設で治療を受けることで、保険適用でインプラント治療を受けることが可能となりますが、非常に限られたケースであるため、事前にしっかりと確認する必要があります。

インプラント治療の医療費控除について

医療費控除の制度をご存じでしょうか。インプラント治療でも医療費控除が受けられますので、以下で医療費控除について解説します。

医療費控除を受けるためには確定申告をする

インプラント治療の費用も医療費控除の対象となります。これは年間で10万円以上の医療費を支払った場合に、所得税や住民税から一部を控除できる制度です。ただし、この制度を利用するためには確定申告をする必要があります。 確定申告では、「医療費控除の明細書」に必要事項を記入し、税務署に提出します。また、医療費のお知らせ（医療費通知）を提出することで、明細書の記入を省略することも可能です。具体的な手続き方法は国税庁のホームページで確認できます。

医療費控除の計算方法

インプラント治療の医療費控除の計算方法は、一定の計算式に基づいています。まず、1年間で支払った医療費の総額から、保険金等で補填された金額を引きます。次に、その結果から10万円または所得金額の5％のいずれか少ない金額を引きます。この結果が医療費控除額となり、上限は200万円までとなっています。 この計算は、納税義務者本人または本人と生計を一緒にしている親族が1年間で支払った医療費と所得金額に基づいています。医療費が基準額を超えた場合にのみ、控除の対象となります。 具体的な申請方法や必要書類については、国税庁のホームページで詳しく解説されています。インプラント治療でかかった医療費は医療費控除の対象となるため、詳細を確認してみることをおすすめします。

医療費控除に必要な書類

医療費控除を受けるためには、確定申告時にいくつかの書類が必要となります。その書類には、確定申告書、医療費控除の明細書、源泉徴収票、還付金を受け取るための口座情報、マイナンバー、身分証明書、そして印鑑が含まれます。 平成29年以降、医療費控除の申請書類は簡略化され、医療費の領収書の提出は不要となりました。ただし、国税庁が提供する「医療費控除の明細書（集計表）」に、医療費を受けた人ごと、病院・薬局ごとにまとめて記入し、提出する必要があります。 領収書の提出は不要ですが、5年間の自宅保管義務があり、税務署からの求めがあれば、提示・提出しなければなりません。

生命保険はインプラント治療で使えるの？

インプラント治療の費用を考えると、生命保険が適用できるか気になるかもしれません。 しかし、生命保険は基本的にインプラント治療の手術代に対して適用されません。 ただし、特定の条件下で、例えば病気や事故による治療、または先天的な要因でインプラント治療を受けた場合、生命保険の給付金が適用される可能性があります。これは契約内容によるため、具体的な適用条件は保険会社に確認することをおすすめします。

まとめ

ここまでインプラント治療は保険適用外なのかについてお伝えしてきました。インプラント治療は保険適用外なのかについての要点をまとめると以下の通りです。

• 自由診療は全額が患者の自己負担となる診療方法で、保険診療は公的医療保険制度の対象となっている診療であり、保険証を提示することで、治療にかかった金額の自己負担額を3割に抑えることが可能という違いがある
• インプラント治療が保険適用外なのは、先天的な理由と後天的な理由と歯科医院施設の条件が厳しいことが理由として挙げられる
• インプラント治療は医療費控除の対象であり、医療費控除は確定申告をする必要がある

これらの情報が少しでも皆さまのお役に立てば幸いです。最後までお読みいただき、ありがとうございました。