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インプラントの費用は医療費控除の対象?高価なインプラントを少しでも安くしたい!

インプラント 安全性

インプラントを検討している方は多いのではないでしょうか。 本記事では気になるインプラント費用が医療費控除の対象となるのかについて以下の 点を中心にご紹介します。

  • インプラントの費用について
  • インプラント治療が高額である理由
  • インプラントの医療費控除について

インプラント費用が医療費控除対象となるのかを理解するためにもご参考いただけますと幸いです。ぜひ最後までお読みください。

インプラントの費用について

インプラントの費用について

インプラント1本の値段はどれくらいですか?
インプラント治療の費用は、施術する部位や人工歯の形態により大きく変わります。 奥歯に1本のインプラントを埋入する場合の費用相場は、検査・診断料が15,000~50,000円、インプラントの手術費用が200,000~300,000円、上部構造(人工歯)の費用が100,000~200,000円で、合計では300,000~500,000円程度となります。前歯1本をインプラントで治療する場合も同様の費用がかかります。
全部の歯をインプラント(All-on-4)にするといくらですか?
全顎の歯をオールオン4という方法でインプラントにする場合、その費用は様々な要素により変動しますが、一般的な目安としては約400~500万円(片顎200~250万円)となります。オールオン4は、4本のインプラントで全ての歯を支えることができるため、その分使用するインプラントの本数を抑えられ、治療費用も安価になります。 オールオン4のメリットとしては、インプラント本数を最小限に抑えることができ、治療回数が少なく済むことから、従来の歯1本にインプラント1本の治療よりも費用を安く抑えることが可能です。また、顎の骨量が少ない方でも骨造成をすることなく治療することができ、費用も安く抑えることが可能です。

インプラント治療が高価な理由について

インプラント治療が高価な理由について

インプラントは保険適用ですか?
インプラント治療は一般的に保険適用外(自費診療)の治療とされます。これは、保険制度が「必要最低限の健康を維持する治療」を対象としており、インプラントのような高品質な治療はその範囲外に含まれるためです。 インプラント治療の目的は、歯の噛み合わせを改善したり、美しい歯並びを実現したり、耐久性の高い歯を提供することです。これらの治療は患者の自己満足や快適性向上を目的としており、必要最低限の健康を回復する治療とは位置づけられません。 保険適用外の場合、患者の負担割合は一般的に10割になるため、治療費が高額になることが考えられます。インプラント治療を検討する場合は、治療費や自己負担額について事前に詳細な情報を得ることが重要です。
インプラントはどんな歯科医師でもできますか?
インプラント治療は高度なスキルと専門的な知識を必要とするため、どんな歯科医師でも簡単に行えるものではありません。インプラント治療には、歯科医師がインプラントの特性を深く理解し、正確な診断や検査を行い、精密な外科手術を実施し、総合的な治療を提供する必要があります。 実際に、インプラント治療は高度な技術と経験を要するため、精度の高い治療を行える人材は限られています。これにより、優秀な人材を確保するためには、歯科医師のスキルと知識に相応の報酬が支払われることがあり、結果的に治療費が高くなる傾向があります。 したがって、インプラント治療を受ける場合は、経験豊富な専門家を選ぶことが重要であり、治療費に関しては安全性や品質を考慮して投資することが必要となります。安価な治療を提供する場合には、技術や材料の品質に不安が残る可能性があるため、慎重な選択が求められるのです。
設備費や材料は高いですか?
インプラント治療を成功させるためには高額な設備や材料が必要です。例えば、歯科用の3DCT(検査器具)は約1千万円と高額であり、他にも良質なインプラント体や外科手術に必要な最新設備、感染症対策の徹底などが必要とされます。これらの設備や材料は一般的な歯科治療に比べてコストが高く、歯医者の金銭的負担が増えることになります。そのため、これらの費用を回収するために治療費が高くなる傾向があるのです。インプラント治療の高い成功率と安全性を確保するためには、設備や材料に適切な投資が必要であり、それに伴って治療費が一定程度高額になることは避けられない場合があります。

インプラントの医療費控除について

インプラントの医療費控除について

インプラント治療は医療費控除になりますか?
インプラント治療は医療費控除の対象になります。医療費控除を利用することで、インプラント治療の費用を抑えて受けることができます。医療費控除の対象になるためには、以下の条件を満たす必要があります。

  • 1年間の医療費を10万円以上支払った場合
  • 総所得金額の5%を超える場合(所得が200万円未満の場合のみ)

医療費控除は本人だけでなく、生計が一緒であるご家族の治療費の合計も対象となります。したがって、申告の際は家族の医療費も合算して提出することが重要です。インプラント治療を受ける際には、医療費控除の利用を検討して、費用を節約する方法として活用することができます。

医療費控除の計算方法を教えてください
医療費控除の計算方法は、1年間に支払った医療費から生命保険会社から支払われる保険金や給付金の金額を差し引いた後、10万円または所得の5%にあたる金額(少ないほう)をさらに差し引くことで算出します。所得税率に応じて医療費控除の還付金額が変わります。 例えば、年間の支払った医療費が15万円、生命保険会社から受け取った保険金が5万円、所得が300万円だった場合、計算は以下のようになります。 この場合、医療費控除の対象になる金額が0円となるため、還付金額は0円となります。所得税率が0%の範囲では還付金額は0円になることを意味します。
医療費控除の申請時期を教えてください
医療費控除の申請時期は通常2月16日から3月15日までですが、還付申告の場合は1月から申請可能です。インプラント治療費用も医療費控除の対象で、所得税を軽減し還付されることがあります。控除額は所得と医療費により決まります。申請は医療機関の領収書と交通費を申告書に記載し提出します。申請が早ければ負担が軽減されることもあります。

編集部まとめ

編集部まとめ

ここまでにインプラント費用が医療費控除の対象になるのかについてお伝えしてきました。インプラント費用が医療費控除の対象になるのかについての要点をまとめると以下の通りです。

  • インプラント治療の費用は、施術する部位や人工歯の形態により大きく変わる
  • インプラントは保険適用外であることから高額である
  • インプラントは特定の条件を満たすことで医療費控除の対象となる

これらの情報が少しでも皆さまのお役に立てば幸いです。最後までお読みいただき、ありがとうございました。

この記事の監修歯科医師
遠藤 眞次医師(グランメゾンデンタルクリニック)

遠藤 眞次医師(グランメゾンデンタルクリニック)

長崎大学歯学部を卒業後、東京と群馬の歯科医院で分院長を歴任。臨床のかたわら、歯周治療やインプラント治療についての臨床教育を行う「Dentcation」の代表を務める。他にも、歯科治療のデジタル化に力を入れており、デジタルデンチャーを中心に、歯科審美学会やデジタル歯科学会等で精力的に発表を行っている。

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長崎大学歯学部を卒業後、東京と群馬の歯科医院で分院長を歴任。臨床のかたわら、歯周治療やインプラント治療についての臨床教育を行う「Dentcation」の代表を務める。他にも、歯科治療のデジタル化に力を入れており、デジタルデンチャーを中心に、歯科審美学会やデジタル歯科学会等で精力的に発表を行っている。

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