インプラント

インプラントは保険適用?自費?かかる費用や利用できる控除も解説

インプラントは保険適用?自費?かかる費用や利用できる控除も解説

インプラントは、高額な費用がかかるイメージがありますよね。1本当たり数十万円の費用がかかるという話を聞いたことがあるかもしれません。インプラント治療は、従来法のブリッジや入れ歯と比較するとかなり高額となるため、なかなか一歩踏み出せないという方もいらっしゃることでしょう。

ここでは、そんなインプラント治療に保険が適用される条件や利用できる控除などを詳しく解説します。インプラント治療を検討中の方は参考にしてみてください。

インプラントにかかる費用は?

インプラントにかかる費用は? まずはインプラント治療にかかる費用の相場について考えてみましょう。奥歯1本や前歯1本、すべての歯をインプラントで治療するケースを想定して解説します。

奥歯1本あたりの相場

奥歯1本をインプラントで治療する場合は、30万~50万円程度が相場となっています。費用の相場にかなりの開きがありますが、それはインプラントが原則として自費診療となるからです。自費診療は歯科医院によって料金を自由に設定できることから、相場にもそれなりの幅が生じます。奥歯のインプラントは、顎の骨がしっかりしていることが多く、前歯と比べると人工歯根を埋入しやすい傾向にありますが、だからといって奥歯のインプラントは費用が安くなる、ということは基本的にありません。

前歯1本あたりの相場

前歯1本をインプラントで治療する場合も30万~50万円程度の費用がかかります。インプラントは奥歯であろうと前歯であろうと、1本あたりの費用相場に大きな違いは見られません。ただ、前歯の顎の骨が薄かったりする場合は事前の外科処置が必要となるため、>別途、費用が発生することもあります。また、前歯のインプラントは高い審美性が要求される治療でもあることから、施術を任せる歯科医師は慎重に選ぶ必要があるでしょう。

すべての歯を治療する場合の相場

すべての歯を失ったケースにインプラントを適応する場合は、治療法によっても費用は大きく変わります。例えば、上の顎だけでインプラントを10本埋め込んだ場合は、それだけで400万~500万円程度の費用がかかってしまいます。両顎で合計20本のインプラントを埋め込んだら、800万円~1,000万円くらいの費用がかかるでしょう。すべての歯をインプラントにする際は「オールオン4」と呼ばれる治療法を選択することで費用を節約することができます。

オールオン4とは、4本のインプラントで総入れ歯の形をした上部構造を支える治療法です。本来であれば6本〜12本のインプラントを埋め込まなければならないところを4本で済ませられるため、費用も大幅に減らせます。オールオン4は、片側の顎で250万円くらいの費用がかかるのが一般的です。両方の顎をオールオン4で治療したとしても500万円程度に費用を抑えられることから、すべての歯を治療するとすれば、標準的なインプラント治療よりもコストをかなり抑えられます

インプラント治療が高額なのは「保険適用外」だから?

インプラント治療が高額なのは「保険適用外」だから? 標準的なインプラント治療は、1本あたり30万~50万円程度となっていますが、なぜそんなに高額になるのか不思議に思われている方も多いことでしょう。上段でも述べたように、インプラント治療は原則として保険適用外となるため、保険が適用されるほかの治療法よりも費用が高くなってしまうのは仕方がありません。けれども、インプラント治療の費用が高額なのは自費診療になることだけではなく、それ以外にもいくつかの理由があるのです。

高い技術が求められるから

インプラント治療は、虫歯治療や歯周病治療とは異なる点が多々あります。専門性が極めて高い治療法なので、歯科医師免許を持っていれば誰でも適切に実施できるというものではないのです。高い技術が求められる医療やサービスというのは、自ずと費用も高くなりますよね。それはインプラント治療も例外ではありません。つまり、インプラント治療の高い費用には、技術料も含まれているのです。インプラント治療を行っている歯科医師の多くは、これまでにたくさんの症例を経験し、たくさんの勉強を重ねています。それに対する相応の対価として、高額な費用がかかるのは当然なのかもしれません。

治療設備が高価だから

インプラント治療には、専用の設備が必要となります。絶対に欠かすことができないのは歯科用CT」ですね。顎の骨を三次元的に描写できる装置で、インプラント手術を安全に行う上では必須となる画像診断です。「歯科用CTは一般的なレントゲン装置よりも高額であるため、その分、検査費用も高くなります。

顎の骨に人工歯根を埋め込む外科手術では、インプラント専用のドリルやパーツなどが必要となります。これらも一つひとつが高額であり、歯科医院側もかなりのコストを負担しているものです。また、外科手術を安全に行うための手術室などを完備させた場合は、さらに高いコストがかかることになります。そうした治療設備が必要となることから、インプラント治療の費用は高くなる傾向にあるのです。

インプラントのパーツそのものが高額だから

インプラント治療では、チタン製の人工歯根やアバットメントと呼ばれる連結装置を装着します。これらのパーツは高額なので、治療費も自ずと高くなります。人工歯に当たる上部構造も、セラミックで作った場合には数万円から数十万円の費用がかかることでしょう。そもそもインプラントは失った歯を歯根から回復できる装置であり、欠損部に人工歯を配置するだけでの入れ歯やブリッジとは根本的に異なる治療法であることを忘れてはいけません。パーツそのものが高額になるのもそのためです。

さまざまな検査が必要となるから

失った歯を総入れ歯で治療する場合は、検査項目が少ないことが多いです。総入れ歯は歯を削る必要がなく、顎の骨に何らかの処置を施すこともないため、インプラント治療と比較すると少数の検査で治療が可能です。

インプラントを埋め込む部位には、傷付けてはいけない血管や神経などもあるため、歯科用CTによる精密検査が推奨されています。

ほとんどの場合で保険適用外となるから

この章の始めでも述べたように、インプラント治療はほとんどのケースで保険適用外となります。つまり、治療にかかった費用は全額自己負担となるのです。例えば、インプラントを1本40万円で埋め込んで、保険が適用された場合は3割負担で12万円程度の出費となります。40万円と12万円とでは雲泥の差があるため、保険が適用されるか否かがどれだけ重要かがよくわかりますよね。次の章で詳しく説明しますが、インプラントでも一定の条件を満たしている場合は保険が適用されるため、比較的安く治療を受けられる人がいるのも確かです。とはいえ、大半の人はインプラント治療を保険適用外で受けることになることから、費用もそれなりに高額になってしまうのです。

インプラントが保険適用となる条件とは?

インプラントが保険適用となる条件とは? インプラント治療は、一定の条件を満たした場合のみ保険適用で受けられます。インプラントは先進的な医療だからといって、すべてのケースで自費診療となるわけではないのです。具体的には、次に挙げる条件を満たした場合に限り、インプラント治療が保険適用となります。

保険適用になる条件:治療を必要とする理由

インプラント治療が保険適用になる条件は、「先天的な理由」と「後天的な理由」の2つに大きく分けられます。どちらか一方でも当てはまる症状があれば、保険適用の条件をひとつクリアしたことになります。

・先天的な理由
インプラント治療が保険適用になる先天的な理由とは、生まれた時から病気や身体の異常によって顎の骨の3分の1以上が失われている場合です。顎の骨がそれくらい広範囲に失われていると、そしゃくはもちろんのこと、呼吸や発音にまで重大な影響が及んでしまいます。そうしたケースに限っては、インプラント治療を保険内診療で受けることが可能となるのです。

・後天的な理由
インプラント治療が保険適用になる後天的な理由も基本的には先天的な理由と同じです。「顎の骨が3分の1以上、連続して欠損している」場合にさまざまな再建手術が必要となるため、その一環としてインプラント治療にも保険が適用されることもあります。

保険適用になる条件:規定を満たした施設での治療

上段で解説した条件に当てはまる場合は、インプラント治療を保険診療で受けるハードルを半分超えた段階です。先天性の病気や後天的な事故で顎の骨を3分の1以上失ったとしても、国が定める規定を満たした施設でなければ、インプラント治療を保険で受けることはできないからです。具体的には、次に挙げる規定を満たした施設を探す必要があります。

条件1:歯科または歯科口腔外科の病院であること

この条件を満たす医療施設を探すのに苦労することはありません。大きな病院であれば、歯科口腔外科を設置しているのが一般的ですからね。

条件2:歯科または歯科口腔外科に5年以上の経験がある、かつ、3年以上のインプラント治療の経験がある常勤医師が2名以上配置されている

この条件も大学病院や市民病院であれば、基本的に満たしているといえます。ただし、小さな市民病院の場合は、上記の歯科医師が2名以上配置されていないこともありますので、事前にしっかり確認しておきましょう。

条件3:当直体制が整備されている

入院施設のある病院ならこの条件も満たしていることでしょう。当直体制が整備されている歯科口腔外科を探すのはそれほど難しくはありません。

条件4:医療機器や医薬品の安全確保のための体制が整備されている

条件3までを満たしている病院であれば、この点にもしっかり対応しているところがほとんどです。

インプラントが保険適用外の場合は医療費控除を利用しよう

インプラントが保険適用外の場合は医療費控除を利用しよう 前の章では、インプラント治療に保険が適用される条件についてご説明しましたが、ほとんどの方は適用外となることかと思います。それでもインプラント治療の費用負担を抑える方法はありますのでご安心ください。それは「医療費控除」を利用する方法です。

◎インプラント治療は医療費控除の対象となります

意外に思われるかもしれませんが、インプラント治療は医療費控除の対象となります。医療費控除というと、何となく保険診療内の治療が対象となるようなイメージがありますが、実際はすべてがそうではありません。

インプラント以外でもセラミック治療や歯列矯正でも、医療費控除を受けることは可能です。インプラント治療の場合、1本あたり30万~50万円程度の費用がかかることから、その時点で医療費控除の要件を満たすといえるでしょう。医療費控除は毎年、確定申告と一緒に申請するものなので、2月16日から3月15日までの間に、税務署で手続きをすることをおすすめします。ちなみに、医療費控除は5年前までさかのぼって申請できるため、インプラント治療を受けた翌年に申請し忘れたとしても無効とはなりませんのでご安心ください。

◎インプラント治療で控除される費用

インプラント治療で医療費控除を受けられるのは基本料だけではありません。治療前に受けた精密検査や診断の費用、通院にかかった費用、治療期間中に服用した薬剤の費用なども医療費控除として申請できます。いずれも領収書等を捨てずに保管しておいて、確定申告の際に医療費控除の明細書へ記入しましょう。数年前にルールが少し変わったので、領収書を税務署に提出する必要はなくなりましたが、場合によっては後日、領収書の提出を求められることがあります。インプラント治療でかかった費用の領収書は、少なくとも5年間は、大切に保管しておきましょう。公共交通機関を利用した交通費に関しては領収書は不要で、その都度メモに残しておくと良いですよ。

まとめ

まとめ 今回は、インプラント治療が保険適用される条件や自費の場合にかかる費用、利用できる控除などについて解説しました。本文でも繰り返し述べたように、インプラント治療は原則として保険が適用されませんので、その点はご注意ください。

先天性の異常や後天的な病気によって、顎の骨の大半を喪失したケースでは、インプラント治療に保険が適用されることもあります。その条件に当てはまる方は、まず病院で診断書をもらいましょう。その上で、インプラント治療を保険で行える大学病院や市民病院などに相談することが大切です。

参考文献

この記事の監修歯科医師
遠藤 眞次医師(グランメゾンデンタルクリニック)

遠藤 眞次医師(グランメゾンデンタルクリニック)

長崎大学歯学部を卒業後、東京と群馬の歯科医院で分院長を歴任。臨床のかたわら、歯周治療やインプラント治療についての臨床教育を行う「Dentcation」の代表を務める。他にも、歯科治療のデジタル化に力を入れており、デジタルデンチャーを中心に、歯科審美学会やデジタル歯科学会等で精力的に発表を行っている。

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長崎大学歯学部を卒業後、東京と群馬の歯科医院で分院長を歴任。臨床のかたわら、歯周治療やインプラント治療についての臨床教育を行う「Dentcation」の代表を務める。他にも、歯科治療のデジタル化に力を入れており、デジタルデンチャーを中心に、歯科審美学会やデジタル歯科学会等で精力的に発表を行っている。

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